| １．基本手当の給付率、上限・下限額が変わりました。 |
●基本手当の給付率、上限・下限額が変わりました。これは、改正雇用保険法の施行日以後に離職された方に適用されました。
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＊基本手当日額は、次表の賃金日額×給付率の額となりました。
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年 齢
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賃 金 日 額
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給 付 率
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６０歳未満
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２，１４０円以上４，２１０円未満
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８０％
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４，２１０円以上１２，２２０円以下
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８０％〜５０％
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１２，２２０円超
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５０％
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６０歳以上
６５歳未満
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２，１４０円以上４，２１０円未満
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8０％
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４，２１０円以上１０，９５０円以下
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８０％〜４５％
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１０，９５０円超
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45％
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＊賃金日額、基本手当日額の上限額は次表のとおりとなりました。
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年 齢
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賃金日額の上限額（基本手当日額の上限額）
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３０歳未満
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１３，１６０円（６，５８０円）
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３０歳以上
４５歳未満
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１４，６２０円（７，３１０円）
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４５歳以上
６０歳未満
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１６，０８０円（８，０４０円）
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６０歳以上
６５歳未満
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１５，５８０円（７，０１１円）
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＊賃金日額の下限額は２，１４０円（基本手当日額の下限額は１，７１２円）となりました。 |
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| ２．基本手当の所定給付日数が変わりました。 |
●短時間労働被保険者以外の一般保険者と短時間労働被保険者の所定給付日数が一本化され、改正法の施行日以後に離職した方に適用されました。
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| ●離職の日の年齢が３５歳〜４４歳の方で被保険者であった期間が１０年以上である特定受給資格者の所定給付日数が延長され、施行日以後に離職した方に適用されました。 |
〔法改正後の所定給付日数〕
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(1)特定受給資格者の場合（(3)を除く）
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被保険者であった期間
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区 分
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１年未満
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１年以上
５年未満
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５年以上
１０年未満
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１０年以上
２０年未満
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２０年以上
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３０歳未満
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９０日
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９０日
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１２０日
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１８０日
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ー
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３０歳以上４５歳未満
３５歳以上４５歳未満
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９０日
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１８０日
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２１０日
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２４０日
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２４０日
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２７０日
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４５歳以上６０歳未満
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１８０日
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２４０日
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２７０日
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３３０日
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６０歳以上６５歳未満
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１５０日
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１８０日
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２１０日
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２４０日
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※特定受給資格者…倒産、解雇等の理由により離職を余儀なくされた方のことをいいます。 |
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(2)特定受給資格者以外の場合（(3)を除く）
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被保険者であった期間
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区 分
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１年未満
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１年以上
５年未満
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５年以上
１０年未満
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１０年以上
２０年未満
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２０年以上
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全 年 齢
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９０日
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９０日
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１２０日
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１５０日
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(3)就職困難な者の場合
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被保険者であった期間
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区 分
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１年未満
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１年以上
５年未満
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５年以上
１０年未満
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１０年以上
２０年未満
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２０年以上
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４５歳未満
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１５０日
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３００日
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４５歳以上
６５歳未満
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３６０日
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| ３．６０歳到達時賃金日額算定の特例が廃止されました。 |
●６０歳到達時以後に離職した方については、６０歳到達時点の賃金日額と離職時の賃金日額を比較して高い方の賃金日額により基本手当日額を算定する特例が設けられていましたが、施行日以後に６０歳に到達した方については、この特例が廃止されました。
なお、施行日の前日以前に６０歳に到達した方については、施行日以後も６０歳到達時の賃金日額算定の特例が適用されます。 |
| ４．育児、介護による休業、勤務時間短縮措置についての基本手当日額算定の特例が創設されました。 |
●育児休業、介護休業または育児・介護に伴う勤務時間短縮措置により賃金が喪失または低下している期間中に倒産、解雇等の理由により離職した方については、休業開始前または勤務時間短縮措置前の賃金日額により基本手当の日額を算定する特例が設けられました。
この特例は、施行日以後に休業または勤務時間短縮措置の適用が開始された方に適用されます。 |
| ５．訓練延長給付制度における複数回受講の特例が拡充されました。 |
●雇用対策臨時特例法による公共職業訓練の複数回受講等の特例措置の対象者が「４５歳以上６０ 歳未満」から「３５歳以上６０歳未満」に拡大されるとともに、特例の期間が「平成１６年度末まで」から「平成１９年度末まで」３年間延長されました。
この特例は、拡大された年齢層（３５歳以上４５歳未満）の方については、施行日以後特例に基づく受講指示を受けたときに適用されます。 |
| ６．高年齢求職者給付金の額が変わりました。 |
| ●高年齢求職者給付金の給付内容が短時間労働被保険者である高年齢継続被保険者の給付内容に一本化され、施行日以後に離職した方に適用されることになりました。 |
〔法改正後の所定給付日数〕
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被保険者であった期間
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１年未満
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１年以上
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高年齢求職者
給付金の額
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基本手当日額の３０日分
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基本手当日額の５０日分
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| ７．就業手当が創設されました。 |
●多様な方法による早期就業の実現のための就業手当の創設とあわせて現行の就職促進給付が整備され、就業促進手当（就業手当、再就職手当、常用就職支度手当）に統合されました。
●就業手当の創設
基本手当受給者の多様な就業形態による早期就業を促進するため就業手当が創 設されました。
この手当は、施行日以後に職業に就いた方に適用されることになりました。
なお、施行日の前日以前に離職した方については、支給要件の判断、給付額の算定に当たって 旧基本手当日額および旧所定給付日数が適用されますが、上限額は改正後の上限額が適用されることになりました。 |
８．教育訓練給付金の額などが変わりました。
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●支給要件期間、給付率及び上限額の改正
支給要件期間、給付率および上限額について次のとおり改正され、施行日以後に対象教育訓練の受講（厚生労働大臣が指定する教育訓練）を開始した方に適用されることになりました。
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(1)支給要件期間の要件を５年以上から３年以上とすること。 |
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(2)支給率、上限額の改正
支給額は、支給要件期間に応じ、以下のとおりとなりました。
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ａ５年以上 |
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教育訓練経費の４０％に相当する額となりました。ただし、その額が２０万円を超える場合は２０万円とし、８千円を超えない場合は支給されません。 |
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ｂ３年以上５年未満 |
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教育訓練経費の２０％に相当する額となりました。ただし、その額が１０万円を超える場合は１０万円とし、８千円を超えない場合は支給されません。 |
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●適用対象期間の延長
一般被保険者資格を喪失した日以後１年間のうちに妊娠、出産、育児、疾病、負傷等の理由により引き続き３０日以上対象教育訓練の受講を開始できない日がある場合には、ハローワークにその旨を申し出ることにより、当該資格を喪失した日から受講開始日までの教育訓練給付の対象となり得る期間（適用対象期間）にその受講を開始できない日数（最大３年まで）を加算できるようになりました。
この措置は、施行日以後妊娠、出産、育児、疾病、負傷等の理由により引き続き３０日以上教育訓練を受けることができなくなるに至った方であって、当該教育訓練を受けることができなくなるに至った日が離職後１年以内である方に適用されます。 |
| ９．高年齢雇用継続給付の支給要件及び給付率が変わりました。 |
●高年齢雇用継続給付の賃金低下率要件、給付率の改正
支給要件の賃金低下率について１５％超が２５％超に、給付率について２５％が１５％となりました。
なお、これらの改正は、以下のとおり適用されることになりました。
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(1)高年齢雇用継続基本給付金の支給要件、給付内容の見直し
６０歳に到達した日（６０歳到達時において被保険者であった期間が５年に満たない場合は、５年に達した日）が施行日以後である被保険者について適用されることになりました。 |
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(2)高年齢再就職給付金の支給要件、給付内容の見直し
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＊施行日以後に離職し、安定した職業に就くことにより被保険者となった方に適用されることになりました。
＊施行日の前日以前に離職し、安定した職業に就くことにより被保険者となった方に対しては、旧賃金日額に基づき、改正前の支給要件、給付率、支給限度額及び下限額が適用されることになりました。
＊施行日の前日以前に離職し、施行日以後に安定した職業に就くことにより被保険者となった方に対しては、旧賃金日額に基づき、新たな支給要件、給付率、支給限度額及び下限額が適用されることになりました。 |
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●高年齢再就職給付金と再就職手当との併給調整
高年齢再就職給付金の支給を受けられる方が、同一の就職につき、再就職手当の支給を受けられる場合において、その方が再就職手当の支給を受けたときは高年齢再就職給付金は支給されず、高年齢再就職給付金の支給を受けたときは再就職手当は支給されません。この併給調整は、施行日以後に安定した職業に就くことにより被保険者となった方に適用されることになりました。 |
詳しくは、お近くの公共職業安定所
（ハローワーク）におたずねください。 |
